毎友会 新年のご挨拶

2021年1月6日

毎友会のさらなる活性化を

毎友会会長 石井 國範

 新年あけましておめでとうございます。

 昨年は新型コロナウイルス感染症の影響で政治、経済、そして社会全体が暗い年になってしまい、世の中、空回りの状態になりました。

 今年前半はコロナも下火になり、ワクチンも開発されることと思います。従って例年通リ、毎友会の総会・懇親会も開かれる事と期待します。

 そこで、私から出席される皆様にお願いがあります。社をここ2、3年の間に定年退職した60歳代の方々に、是非ご出席頂くよう、お声掛けして頂きたいのです。会の活性化につながると同時に、会則にある親睦、相互扶助の一因にもなると信じて疑いません。

 最後になりましたが、会員の皆様、健康第一を念頭に置き、秋の総会にご出席頂けるものと信じております。

創刊150年に向けて、変革の勇気、挑戦する心を

毎日新聞社代表取締役社長 丸山 昌宏

 2021年、新しい年が始まりました。毎友会のみなさまには昨年1年間、大変お世話になりました。どうぞ今年もよろしくお願いいたします。

 コロナの感染が拡大した昨年来、「新聞発行を止めてはならない。コンテンツ提供を止めてはならない」を合言葉に、細心の注意を払ってここまで乗り切ってくれた社員の奮闘に、心から感謝しています。会社としては今後も、コロナ感染対策には万全を尽くしていきます。毎友会のみなさまも、引き続き、気を引き締めて対応していただくようお願いします。

 年頭にあたり改めて強調しておきたいのは、販売、営業、事業など新聞ビジネスは、毎日新聞の報道に対する社会の信頼の上に成り立っているということです。コロナ報道では、科学的な知見はもとより、健康と経済のバランス、文化人類学的な側面など、正確さと同時に多面的な視点が求められます。一方、8年間続いた安倍政権が昨年、幕を閉じ、菅政権が誕生しましたが、今年は待ったなしで衆院選挙が実施され、さらに自民党総裁選もある「選挙イヤー」です。米国ではトランプ大統領に代わり、まもなくバイデン大統領が正式に誕生します。日米関係はもちろん、米中関係の行方がどうなるかは、世界経済、安全保障環境など国際情勢に大きな影響を与えます。3月11日には東日本大震災から10年を迎え、この先の復興を見据え、10年をどう総括していくかが焦点になります。そして夏には1年延期された東京オリンピック・パラリンピックが予定されていますが、開催方法を含め、いまだかつてない大会になるのは間違いなく、スポーツイベントを超えた報道が求められます。ざっとあげただけでも今年は課題山積で、コロナに加え、報道の真価そのものが問われる重要な1年になります。

 毎日ジャーナリズムの根幹は、徹底した取材によって事実を積み上げ、それをもって真実に迫るというものです。昨年、外国籍の子供の就学の権利を訴えた企画「にほんでいきる」が新聞協会賞を受賞しました。強い問題意識に基づく、事実の丹念な積み上げによって成り立った企画でした。是々非々、左右に偏らないファクト主義を貫き、毎日新聞の存在感を示し、常に「毎日は何を、どう伝えたか」と、世間に関心をもたれる新聞社であり続けたいと強く思います。 このコロナ禍によって新聞業界はもちろん、世の中の仕組み、風景自体が大幅に変わってしまいました。しかし、悪いことばかりではありません。会議のための出張が必要ではなくなり、昨年から一部部局での試行を予定していた在宅勤務も全社で前倒し導入が実現しました。在宅勤務、テレワークが日常になり、さらに、それを発展させた「在宅中心勤務」という制度もできました。

 コロナの影響下でもできたことはたくさんありました。昨夏は、最大限の感染拡大防止策をとることにより高校野球の交流試合を、秋は都市対抗野球大会も開催することができましたし、いずれのケースでもデジタル営業とからめた多角的展開にチャレンジしました。また、編集局などさまざまな部局で、デジタルツールを活用したオンラインイベントも数多く開催できました。紙同様にデジタルも、新聞社が制作するコンテンツを伝えるためにすべて活用するということが、毎日新聞のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進の第一歩としてお願いしてきた「会社をデジタル化する」ことにつながると考えています。

 今年は私にとって社長として5回目の年頭あいさつになりました。昨年は「社員全員参加で会社を創り変える年に」と題して①スリムでフラットな職場に改めるための組織改革②業務の見直しと連動させた、デジタル時代にふさわしい働き方改革③社員のみなさんの意識改革――の3点を目標に掲げました。振り返ってみれば、コロナの感染拡大という予測不可能の事態に見舞われた中で各項目ともに進展はありましたものの、まだ道半ばの面も多々あります。今年は一連の改革の仕上げの年にしなければならないと決意を新たにしたところです。

 今年2月21日には創刊149年を迎え、創刊150年の「プレ・イヤー」となります。そして今年から来年にかけ150年に向けての「周年イヤー」がいよいよ始まります。社長就任時に掲げた「150年、そしてその先へ」のスローガンの通り、毎日新聞が150年以降も安定して報道機関としての務めを果たし続けられる体制作りに向け、決意を固め、戦略を練り、さらにビジネスチャンスにする年です。これまで先輩のみなさまが築いてきた信用力やブランド力をさらに発展させ、社会に必要とされる良質なコンテンツを生み出す力、コンテンツ制作集団としての力に磨きをかけるチャンスでもあります。危機であるからこそ、旧弊を打破し、変革を恐れない勇気、挑戦する心が求められています。社員には今年も、一つでもいいから新たな挑戦をと呼びかけています。

 海外でワクチン接種が始まったとはいえ、国内ではコロナの感染拡大がとまる気配はなく、コロナ禍の収束の見通しも不透明なままです。今年もコロナ禍が続くことを覚悟しながらの会社運営となります。毎友会のみなさまも、どうか今年1年、健康に最大限留意され、ご活躍いただくことをお祈りしています。